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引越しや大掃除などで大量の不用品を処分する際、「不用品回収の費用相場はいくら？」「高額請求されないか不安…」と悩む方は多いのではないでしょうか。
不用品回収業者を利用すれば、自治体の回収日を待つ必要もなく、分別や運び出しの負担もグッと減らせます。また、自治体の粗大ごみ回収ではカバーしきれない大型家具や大量の不用品も業者ならまとめて処分でき、自分での作業によるケガのリスクも抑えられるので安心です。
しかし、回収費用の知識がないまま依頼すると、相場よりも高い金額を請求されたり、思わぬ追加費用でトラブルになる可能性も。
事前に一般的な相場や価格変動の要因を知っておくことが、コスト削減と安心・納得のサービス利用に繋がります。
この記事は、不用品回収の一般的な費用相場から、費用が変動する要因、費用を安く抑えるための具体的なコツまで、すべてをわかりやすく解説する完全ガイドです。
自らの一人暮らし体験を元に取材や研究を重ね、2001年からWebを中心に各種メディアで暮らしに関する情報を発信。
料理や家事、インテリアなど、気持ちのいい暮らしを作る、はじめるためのライフスタイル提案を行う。流行や思い込みにとらわれずに、無理なく持続可能で快適な、自分らしい暮らしづくりを応援している。
著書に『ひとり暮らしの季節ごよみ』（祥伝社）、監修本に『人生が整う家事の習慣（西東社）』『ひとり暮らしで知りたいことが全部のってる本（主婦の友社）』きほんから新発想まで家事ずかん750（朝日新聞出版）』などがある。
不用品の回収量によって回収するためのトラックのサイズが変わり、不用品回収の費用はトラックのサイズや地域によって変わります。ここでは、よく利用されるトラックである軽トラックと2tトラックの費用相場をトラックごとの特徴、利用シーン、注意点とともに詳しくご紹介します。
私たちが業者のWebサイトなどでよく見る料金表には、最低料金が掲載されている場合も多いです。
最低料金の費用相場はだいたい以下のようになっています。
| トラックの種類 | 一般的な最低料金の目安 | 価格.com 不用品回収・粗大ゴミ回収での最低料金 |
|---|---|---|
| 軽トラック | 10,000円～(税込) | 3,300円～(税込) |
| 2tトラック | 40,000円～(税込) | 27,500円～(税込) |
ただ、回収量だけでなく作業量や作業人数、季節・地域の影響もあり、自分の依頼した不用品回収の価格が、そのトラックの最低料金になるとは限りません。では、実際の不用品回収ご利用者の費用・料金相場はいくらなのでしょうか？
価格.com 不用品回収・粗大ゴミ回収では、複数の加盟店から実際にお客様からお支払いいただいた料金情報を収集し、その料金の中央値を費用相場として算出しました。
では、ここからはトラックごとの費用・料金相場ごとに特徴と注意点を詳しく見ていきましょう。
軽トラックを使った回収費用は、価格.com 不用品回収・粗大ゴミ回収の場合は22,000円前後程度でした。軽トラックはコンパクトで小回りが利くため、狭い道路や住宅街での回収に適しています。少量の不用品や単身者の引っ越し時の処分や一人暮らしの部屋の片付け、小規模なオフィスや店舗の整理に多く利用されます。家具数点や家電数個の処分にちょうど良いサイズです。
「積み放題プラン」でも、積載量を超えると2回の往復や2台目の手配が必要になり、追加料金が発生する場合があります。回収量は見積もり時に正確に伝えましょう。
2tトラックを使った回収費用は、価格.com 不用品回収・粗大ゴミ回収の場合は126,000円前後でした。2tトラックは大型家具や家電をまとめて積める容量の大きさが魅力、一度に多くの不用品を運び出せるため効率的な回収が可能です。家全体の片付けや引っ越し前後の整理など、ボリュームのある不用品回収に最適で、遺品整理やオフィス移転時にもよく利用されます。
回収費用は作業員の人数や処分する品目の種類によっても変動します。
とくに搬出経路が狭い・エレベーターがない現場では、追加費用が発生しやすく、10万円以上になる場合もあります。
このように、同じトラックでも回収する品目や作業条件などの様々な要因で費用が変動します。これらの要因や実際にかかる費用・料金相場を事前に把握しておかないと、思わぬ出費につながる可能性もあります。
また、回収する不用品ごとの最低金額や費用相場については、以下に詳しく掲載されています。気になる方はぜひ確認してみてください。
次に、費用が変動する主な要因をより具体的にご紹介します。
不用品回収の費用は、さまざまな要因によって変動します。これらの要因を理解することで、より賢く不用品回収サービスを利用することができます。
引越しシーズンである春や秋（2～4月、9月）、そして年末（11～12月）は、業者の繁忙期にあたります。この時期は依頼が集中するため、料金もやや高くなる傾向があります。 逆に、夏場や秋口などの閑散期は、業者にとって比較的余裕があるため、予約が取りやすく、割引やキャンペーンが実施されることもあります。
地域によって不用品回収の料金には差が出ることがあります。たとえば都市部では人件費や地代などの固定費が高い一方で、業者同士の競争も激しく選択肢が豊富で、比較的リーズナブルな価格でサービスを提供しているケースも少なくありません。 一方、地方では業者の数が少なく、対応エリアが広いため、交通費や作業人員の確保に伴う費用が上乗せされるケースがあり、結果として料金が高めに設定されていることもあります。ただし、地域密着型の業者を選ぶことで、距離や人員コストを抑えたリーズナブルなサービスを受けられることもあります。なるべく複数の業者から見積もりを取り、比較検討することが重要です。
価格.comでは、都道府県別の最低料金や費用相場も掲載しています。自分の住んでいる都道府県の相場が気になる方は、エリア別 回収業者実績から気になる都道府県のページに進んでチェックしてみましょう。
不用品回収の料金は、作業条件によっても大きく変動します。特に、回収する品目の量が多い場合や、大型家具の搬出・解体が必要な場合は料金が高くなる傾向があります。また、マンションの高層階やエレベーターなしの建物、道路から離れた場所など作業が難しい条件の場合や、養生が必要なケースも追加料金が発生しやすいので注意しましょう。
こういったポイントは、必ず契約前に業者に確認してください。また、作業条件の確認のためにも、できるだけ現地での見積もりをするのがおすすめです。
処分費用を安く抑える具体的な3つの方法
不用品の処分費用を安く抑えるためには、いくつかのポイントを押さえることが重要です。ここでは、コストを抑えるための具体的な方法を紹介します。
不用品を処分する際、自分で対応できる不用品がある場合は、自治体の粗大ゴミ回収サービスを活用すると安価です。粗大ゴミの基準や出し方、回収日、持ち込み方法などが定められており、事前に申し込みをすれば指定場所で回収してもらえます。持ち込み処分の場合は、自治体の施設に直接運ぶことでさらに費用が抑えられることもあります。方法や費用設定は自治体によって異なるので必ず事前に確認してください。
不用品回収業者では買取を行っているところもあり、使用可能な不用品を査定してもらう方法もあります。状態のよい家具や家電製品は買取対象となることがあります。また、リサイクルショップや買取サービスを利用して売却するのもひとつの手です。売却できれば、処分費用の節約につながる上に収入が得られることもあります。
不用品回収を依頼する際は、複数の業者から見積もりを取って料金やサービス内容を比較することが非常に重要です。業者ごとに「基本料金」「品目ごとの回収料金」「トラック積み放題プラン」「オプション料金」などの設定や価格帯が異なり、同じ量・内容の不用品でも請求額に大きな差が出ることがあります。また、追加料金が発生する条件や、サービスに含まれる内容（分別・搬出・養生・清掃など）も業者によって異なるため、見積もり内容を細かく確認することがコスト削減につながります。
これらのポイントを押さえることで、不用品回収のコストを効果的に抑えることができます。見積もり内容は細かく確認し、納得できるところを選ぶようにしましょう。
自治体と民間業者の違いについては「不用品の処分方法｜自治体と業者の違いと選び方のコツ」をご覧ください。
近年、不用品回収依頼時の高額請求や悪徳業者によるトラブルが増加しています。
特に、見積もりの内容が不明確だったり、必要な許可を持っていない業者を利用すると、思わぬ費用負担や法的トラブルに巻き込まれるケースも少なくありません。
このため、事前にチェックリストを確認して、不用品回収のトラブルを防ぐことが重要です。
| チェックポイント | 悪徳業者に多い特徴 |
|---|---|
| 見積書に各項目の金額記載があるか | 見積もりが「一式」のみで内訳が不明 |
| 追加料金の条件が明確か | 追加料金の条件が不明確・説明が曖昧・書面がない |
| 一般廃棄物収集運搬業の許可があるか | 許可がない・提示を拒否 |
| 納得した上で契約できるか | 即日契約や不自然な大幅割引で契約を急かす |
詳しくは「不用品回収でトラブルに巻き込まれないために」をご覧ください。
業者に「このプランで全部込みです」と言われたときに、「一式」の内訳を確認しないと、搬出後や当日になって「家具1点ごとに追加料金が必要」と告げられ、実際には見積もりより大幅に高い請求をされることがあります。
搬出料金は見積もりに含まれていると思っていたのに、「階段の搬出や大型品の運搬で追加費用がかかる」と当日作業後に告げられ、予算オーバーとなり急な支払いに困ることがあります。
「今は許可証が手元にないので後日見せますね」と言われて、確認しないまま先に契約してしまったら、後日不法投棄や処理違反の責任を負わされる可能性があります。 「許可を持っている業者と提携している」と言われた場合でも、必ず許可番号の提示を求めましょう。
「今日契約すれば50％割引ですよ！」と言われ焦って契約してしまうと、作業後に説明のないオプション料金を請求され、割引価格よりも高額な料金を支払うことになる可能性があります。
「こんなことを聞いてもいいのかな？」と思わず、不安や疑問があればどんどん質問しましょう。書面や口頭で確認しておくことが大切です。
契約前に疑問や不安を解消することが、トラブル回避につながります。
ここでは、不用品回収の費用に関するよくある質問をご紹介します。
基本的には、現地見積もり後の金額は変わることはありません。ただし、実際の作業時に申告のなかった不用品があったり、危険物が含まれていた場合には追加料金が発生することがあります。トラブルを避けるためにも、できるだけ見積もり時に正確な情報を伝えることが大切です。
不用品回収を依頼した場合、キャンセル料が発生するかどうかは業者ごとの規定によります。回収日が決定した後や当日のキャンセルではキャンセル料が請求されるケースが一般的です。キャンセル料の相場は見積もり金額の10〜50％程度とされることが多いですが、業者によっては100％請求される場合もあるため注意が必要です。
トラブル防止のためにも、依頼時にキャンセル規定や料金発生のタイミングを必ず確認し、やむを得ずキャンセルが必要な場合はできるだけ早く連絡することが重要です。
一般的に、1点だけ処分したい場合は自治体の粗大ゴミ回収のほうが安くなります。
ただし、大型家具が複数ある、解体が必要、回収日を待てない、搬出が難しい場合などは、不用品回収業者に依頼したほうが結果的に費用を抑えられるケースも多くあります。
この記事では、不用品を処分するための費用について解説しました。
不用品回収は、家具や家電が多い、大きくて運び出しが大変といった場合に特に便利です。
軽くて自分で運べるものについては、自治体の粗大ごみ回収を活用することで費用を抑えることもできますが、回収日まで数日かかることや、事前予約や搬出の手間などもあります。
一方、民間の不用品回収業者なら、運び出しから処分までまとめて任せられるので、忙しい方や量が多い方でもスムーズに片付けられます。また、量が多い場合は民間の不用品回収業者の方が結果的に安くなる場合もあります。
ただ、地域や業者ごとに大きく差が出ることもあるので、不用品回収の料金は必ず契約前に細かく確認し、トラブルを未然に防ぐことが重要です。
この記事を参考に、安全に不用品を処分してください。
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